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【資産形成】教育資金の準備をジュニアNISAで始める理由

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私たち夫婦は付き合っているころから赤提灯系の居酒屋やスナックに週3回以上行くくらい、居酒屋飯や外で飲むことで得られる色々な人生の先輩方との会話を楽しんでいました。

特に家から歩いて1分のところにあったスナックは公私ともにお世話になっていました。

※スナックと言っていますが、カラオケがない元ビアバーです。マスターが亡くなられて奥様と娘さんが切り盛りされています。

 

そんな私たちでしたので、貯金はお互いにそれほどありませんでした。

ただ長男の妊娠のタイミングで保険に加入したことを機にお金について見直しを行いました。

今回はその中でも教育資金をなぜジュニアNISAで始めたのか、ご紹介いたします。

※こちらの記事はあくまで個人的な考えによるものです。

 

子育てに掛かるお金

まず子供を育てるのにどれくらいお金がかかるのか、公立⇔私立の違いもありますが、大学まで行かせると考えると教育資金だけでも700~2,000万円掛かると言われています。

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学校教育費用(出典:LikuU)

当然教育資金だけでなく、生活費もかかり、

一人あたり2,700~4,000万円ほど掛かるようです…

www.smbc-card.com

私自身が小学校まで公立、中高が私立、大学~大学院が国立であったこともあり、嫌がられない限りは少なくとも大学までは同じルートを歩ませたいと考えています。

そうなると一人あたり3,200万円ほど掛かる計算となります。

逆算を行えば、平均150万円/年が掛かります。

我が家は2人子供がいるため、平均300万円/年掛かる計算となり、

16万円/月の住宅ローンも含めると、約500万円が毎年消えていきます

現在は乳幼児ですので、ここまで掛かりません。

ただ総費用を考えると如何に早い段階で教育資金を準備しておくかが、重要になります。

教育資金を貯めるメジャーパターン

教育資金を貯めると言えば、

  • 預貯金
  • 学資保険(定期積立含む)
  • 解約前提の生命保険
  • ジュニアNISA

上記の4つがメジャーかと思います。

それぞれの特徴やご家庭の状況もある中で、それぞれの貯め方は是非下記をご参考ください。

fp-moneydoctor.com

簡単にそれぞれの特徴をまとめると下記のとおりです。

  • 預貯金金利や強制力は弱いものの、流動性が高い
  • 学資保険:強制的に貯められ、両親に万が一があった際にも教育資金は確保できるものの、拘束力が強い。
  • 解約前提の生命保険:税額控除対象で、かつ学資保険より利率は高いものの、外貨建ての場合は為替影響を受けて、元本割れするリスクあり
  • ジュニアNISA:23年で廃止。投資で得られた利益は非課税も、投資であるため、元本割れリスクあり

我が家は現在妻が専業主婦であるため、各種保険の税額控除は夫婦二人分でほぼ満額を使用していること、また学資保険は万が一の時の安心はあるものの、利率が低い…。

学資保険で良くある「0歳~10歳まで払い込み、18歳で受け取る」パターンで、ソニー生命「学資保険スクエア」の返戻率106.3%と一見高く見えますが、年率で考えると0.7%/年と非常に低い利率です。

※簡単のため、10~18歳の8年間で利率を計算しています。当然0歳からの加入であれば更に低い利率です。

またジュニアNISAは制約が大きく、短期間の運用では元本割れするリスク、流動性は保険同様に高くありません

こういったそれぞれの特徴を踏まえて、

  • 高校までの資金:預貯金
  • 大学以降の資金:ジュニアNISA

で準備することにしました。

高校までであれば、生活費や学校の費用だけでなく、習い事や塾の費用が掛かるため、流動性および元本を重視したほうが教育機会を担保できると考えています。

一方で、大学以降であれば18年という時間があるため、低い流動性でも対応可能で、奨学金やアルバイトで多少の+αの資金は賄えるためにリスクを取っております。

特に小さいころであれば、習い事や塾などで想定以上の費用が掛かることも予想され、全てを流動性の低い資産で対応することは、元本割れリスクは当然のこと、加えて総資産は増えたとしても、キャッシュフローが回らないということになりかねません。

子育ての費用は22歳までで2,000万円以上かかりますが、22歳の時に準備できていれば良いわけではないので、各年のキャッシュフローとセットで見ていく必要があります。

如何に毎年かかる費用を見据えながらキャッシュフローを回しながら、教育資金を貯めていくかが、それぞれのご家庭の事情に応じて対応していかなければなりません。

 

ジュニアNISAで大学費用を貯める

ジュニアNISAの詳細な説明は金融庁のHPに記載されておりますが、簡単に言うと、

20歳(成人)まで引き出せないが、80万円/年を非課税で運用可能な口座」です。

www.fsa.go.jp

ただし、この制度は2023年で廃止され、未成年の非課税口座制度は無くなることが決まっています。

しかし、制度廃止によって、ジュニアNISAのデメリットであった低い流動性「成人まで引き出せない※1」がなんと、「いつでも引き出し可能※2」と大きなメリットに生まれ変わりました。

※1 災害等のやむを得ない事情を除き、成人以前に引き出した場合は、通常の課税口座と同様の扱い

※引き出す場合は預かり資産全てを一度に引き出す必要あり。ただし、24年以降

2021年から始めようとした場合であれば、21年~23年までの3年間で各80万円/年⇒計240万円を非課税で運用可能となります。

この240万円の非課税運用期間は子供が(おそらく)18歳になるまでとなります。

我が家は2021年時点で2歳、0歳の子供となりますので、2021年~2023年で投資した資金は14~16、16~18年間の運用期間となります。

今からジュニアNISAを始めるにあたって、注意しなければいけないことの一つに、

長期投資ではあるものの、分散投資ではないということがあります。

通常の投資であれば、長期・分散・積立が良いと言われていますが、ジュニアNISAは23年で廃止になるためにその後の分散・積立が出来ません。

それでも我が家がジュニアNISAを選んだのは十分な投資期間を確保できるからです。

下表にある通り、世界株式は15年以上保有すれば、元本割れするリスクは無くなります。

※ただし、あくまで今までの実績から算出されており、将来も同様であるわけはありません。

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保有期間別リターン

出典元:アセットマネジメントOne

http://www.am-one.co.jp/img/static/42/F1-4.pdf

過去の実績においては、15年以上保有すれば元本割れリスクがないことが分かり、また同時に最小値の年率3.3%を15年に焼き直すと、62.7%です。

つまり、0歳の時に100万円を投資していれば15歳の時には最低162万円になっているということになります。

ジュニアNISAで考えると、制度廃止になる2023年までの3年間で計240万円の投資元本が最低でも390万円になる計算です。

※あくまで過去の実績によるもので、将来こうなると約束されたものではありません。

この金額はまさに私立大学の学費と同額となります。

学費や習い事が多くなる小学校入学前までに240万円を捻出できれば、その後の学費は毎月の収入・預貯金で賄い、大学費用は準備不要となります。

同じ390万円を預貯金だけで準備した場合、18歳までに毎年約22万円の貯金が必要となります。

学資保険も返戻率106.3%から逆算すると、約367百万円が必要です。

大学の学費を準備するために必要な元本・キャッシュフローを考えると、我が家は3年間で毎年80万円、子供2人で160万円の拠出自体、非常に厳しいのが正直ですが、その他の節約を含めて多少のムリをしてでもジュニアNISAで教育資金を準備することに決めました。

当然このリターンは約束されたものではないため、備えも不可欠です。

ただジュニアNISA、ひいては投資によるもう一つのメリットは「インフレに備えられる」ことです。

経済は長期的に見ればインフレ傾向にあり、現金の価値は目減りしていきます。

持っているだけでは増えていかない、むしろ価値が減っていく預貯金は高校までの短期の学費、インフレ対策にもなる投資は長期的に必要となる大学の学費に対応することで、子供が教育の機会を得られる対応だと考えています。

またジュニアNISAが2024年で廃止になったため、2024年度以降であればいつでも非課税で引き出し可能となりました。

そのため、学資保険などと異なり、いざという時の資金とすることも可能です。

以上、運用期間を踏まえた上で流動性・必要費用を鑑みて、我が家がこのタイミングで敢えてジュニアNISAを始めた理由でした。

ただもちろん投資という特性上、元本割れリスクは決して0ではありませんので、注意が必要です。

 

同じ子育て世帯の方々のご参考になれば幸いです。

 

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