学生の頃から結婚までの間は「宵越しの金は持たない」主義でした。
振り返ると、高校生でもお小遣いは1,000円/月と、部活帰りのスポーツドリンクを買うのにも躊躇していた中、アルバイトを始めて2-3万円/月貰い、学校の食堂で憧れていた唐揚げパック250円を買ったのは良い思い出です。
大学生でアルバイトの収入が安定したこともあって、過去の反動もあったんだろうと今では思います…。
同じようなことでいうと、ゲームもその兆候があり、小さいころに厳しくされすぎると反動が来るときは来るんだなと身をもって実感しています。
そんな私ですが、さすがに家族を持ち、子供が産まれたとなるとお金に対する意識は変わります。
一番大きく意識を変えないといけないと実感したのは、「人生のどこかでキャッシュフローが赤字になる」事実です。
こちらは無料のファイナンシャルプランナー（FP）相談で「ライフイベント表・キャッシュフロー表」を作成したことが要因です。
よく有料のFP相談じゃないといけないという記事を見ますが、取っ掛かりとしてであれば無料FP相談も検討の余地があります。
そんな我が家の生活防衛資金の考え方について、今回はご紹介したいと思います。
考えている生活をしようとしたら、いくら必要か
現在、未就学児2人と夫婦で4人の我が家の支出は住宅ローンの16万円を含めて、約26万円/月です。
ここから来年は幼稚園や習い事を長男が始めるとして+2万円が想定されます。
更に長男と長女は学年差で3年あるため、12年後の中・高と15年後の大・高のそれぞれの入学タイミングで大きな支出が発生する可能性が高い家庭です。
となると、子供を私立の中高一貫→国立大学で考えている我が家の生活費のイメージ※はご覧のとおりです。
- ～ 6年後：約30万円（子供2人の習い事+4万円）
- ～ 9年後：約33万円（長男の塾代+3万円）
- ～12年後：約43万円（長男の中学学費+10万円、長女の塾代+3万円）
- ～15年後：約52万円（長男・長女の私立学費+20万円、長男の塾代+2万円）
- ～18年後：約41万円（長男の国立大学学費+3万円、長女の学費・塾代12万円）
※食費の変化や子供の携帯代、各種補助金は一旦考慮外としています。
こうして考えてみると、13年後には手取りで600万円、額面でおおよそ750万円の世帯年収が不可欠になりますし、入学費用等を考えると、最低800万円は必要となります。
ただし、800万円稼いだとしてもあくまで当年のキャッシュフローが赤字にならないだけで、投資・貯金はもちろん、旅行・外食も出来ないレベルです。
2人とも私立大学の理系・医系に進めば、一人あたりの学費は15万円以上に…
その場合は約56万円/月以上となり、単年キャッシュフローを黒字にするには年収840万円以上が必須
生活防衛資金を1年分貯める理由
前述の生活を実現しようと思うと、最も生活費が掛かる場合で手取りで700万円が必要となります。
いつ会社が倒産するか、はたまた自分が身体を崩して働けなくなるかは誰も分かりません。
特に我が家は持ち家を購入したこともあり、売却を迫られるとなると1年近く掛かる可能性があります。
となると、生活費の支出は1年近く変わらない可能性があり、最大の資産である持ち家の売却をベースに考えると、最悪の場合に備えるには生活防衛資金として1年分：約700万円の確保が必要と考えています。
今までの生活を変えるリスクや、資金枯渇による戸建売却額の必要以上の値下げを鑑みると、1年耐えることがその後の生活の質を不必要に下げるリスクを最小化できると判断しました。
まとめ
我が家における最大の資産は持ち家です。
仕事の収入が減った もしくは ”0”になった場合、生活費のコストダウンは不可欠です。
コストダウンする際には、家計も仕事も同様にまずは資産・支出元を降順でどうするかが必要となります。
Excel上ではキーを叩くと即座にコストダウンできますが、現実的にはそこに時間という軸が加わります。
この「家計で最も大きい資産・支出元を変えるのに必要な時間」が必要な生活防衛資金の考え方の（我が家なりの）ポイントです。
持ち家の需要が多く即座に買い手が見つかる物件であれば、より少ない生活防衛資金で十分かと思いますし、そうでなければ多額の生活防衛資金が必要になります。
また賃貸の方であれば、家計における最大の資産は「仕事による収入」であり、「時間」の基準は「転職・新たな収入源確保に掛かる」時間になるかと思います。
我が家は持ち家を購入するという判断をしたため、その売却に掛かる1年分の生活防衛資金を貯める判断をしました。
タイミングごとの生活費の見積もりがあれば、そのタイミングでいくらの生活防衛資金が必要になるか明らかになり、必要な貯蓄額も明確になります。
我が家を例にすると、仮に現時点で貯金が「0」だったとしても、
- 7年後～：約400万円 ⇒ 5.6万円/月
- 10年後～：約520万円 ⇒ 400万円 + （7年目～）3.3万円/月
- 13年後～：約620万円 ⇒ 520万円 + （10年目～）2.8万円/月
- ・・・
と貯金の明確な目標が明らかになり、生活費と合わせて収入の目標額も逆算可能です。
また必要額が明確になることで、余剰があるならばリスクの高い投資も安心して行うことが可能です。
以上、最後までお読みいただき、ありがとうございました。
万が一に備えた生活防衛資金の考え方について、これから持ち家を購入しようと考えられている方や、生活防衛資金をどれくらい貯めたらいいか悩まれている方のご参考になれば幸いです。
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